2026年育休収入減が不安な私の家計再設計

妊娠検査薬の陽性ラインを見たあと、私が最初にしたのはスマホで「育休 収入減 不安」と検索することだった。嬉しさの何倍も、頭の中を占めていたのは数字だった。今の手取りからどれくらい減るのか、保育料は払えるのか、夫婦でやっていけるのか。同じように、お腹の子の成長より先にお金の計算をしてしまって自己嫌悪になった人がいるなら、まずそれは普通の反応だと伝えたい。この記事では、2026年に育休を取る、あるいはもう育休に入っている人に向けて、手当の全体像と、減った分をやり過ごして元に戻していく具体的な家計の組み方を、私自身がやった通りに書いていく。

妊娠検査薬の陽性ラインより先に、スマホで検索した言葉

経理事務として働いて7年目、年収は380万円、手取りで月22万円前後。贅沢はしていないけれど切り詰めてもいない、ごく普通の暮らしをしていた私にとって、妊娠が分かった日の夜は人生で一番長く電卓を叩いた夜だった。夫も会社員で年収450万円、二人で合わせれば世帯年収830万円。数字だけ見れば余裕があるように見えるのに、私の頭の中は「自分の収入が止まったらどうなるのか」でいっぱいだった。

不思議なもので、嬉しさと不安は同時に存在できる。周りに妊娠を報告すると「おめでとう」と言われるたびに、心の中で「でも来年の今頃、うちの口座どうなってるんだろう」と考えている自分がいた。これは薄情でも何でもなく、お金の心配を先に処理しないと、安心して喜べない人の性分だと思う。私はそういうタイプだった。

検索して出てくる記事の多くは、育児休業給付金という制度名の説明で終わっていた。67%とか50%とか、支給率の数字は書いてあるのに、それが自分の生活にどう響くのかが見えなかった。知りたかったのは「育休 収入減 不安」というそのままの言葉通り、私の手取り22万円が実際に何万円になるのか、いつ振り込まれるのか、ボーナスはどうなるのか、復帰後はどうなるのか、という自分ごとの数字だった。

この記事は、あの夜の私に向けて書いている。制度の説明で終わらせず、実際に使った家計の縮め方と、育休が終わったあとに収入を元に戻していくための考え方まで、一つ一つ数字を当てはめながら進めていく。もし今あなたが同じように夜中にスマホを握りしめているなら、まずは電卓を置いて、この続きを読んでほしい。

育休中にもらえるお金の全体像、育児休業給付金という制度の中身

育休中の収入を考えるときに最初に押さえるべきは、会社からの給料ではなく雇用保険から出る育児休業給付金だという点だ。多くの会社は育休中の給料を支払わない。その代わりに雇用保険が、休業開始前の賃金をベースにした給付金を支払う仕組みになっている。これが「育休中は無給だから生活できない」という誤解を生む最大の理由で、実際には無給ではなく、給付金という別の収入源に切り替わるだけのことだ。

支給率は休業開始から180日、つまり約6ヶ月までが休業開始時賃金日額の67%、それ以降は50%に下がる。私の場合、休業前の賃金日額を基に計算すると、月換算でおおよそ月収の67%相当、手取り22万円で考えていた額面の月収が30万円だったとすると、最初の半年は月額20万円前後、7ヶ月目以降は15万円前後という計算になった。ここで多くの人がショックを受けるのが、この67%や50%は「額面」にかかる数字で、「手取り」と比較すると印象が違ってくるという点だ。この差は次の見出しで詳しく書く。

もう一つ重要なのが、育休中は社会保険料、つまり厚生年金保険料と健康保険料が免除されるという事実だ。しかも免除されている期間も、年金の加入期間としてはきちんとカウントされる。働いているときは給料から勝手に引かれていたこの保険料が、育休中はゼロになる。これが「額面は減っても手取りで見るとそこまで減らない」というカラクリの正体になる。

ここで早見表として、育休中にもらえるお金の全体像を整理しておく。

この表を見て私がまずほっとしたのは、育休中はずっと一律に減り続けるわけではなく、最初の半年はそれなりに手厚い割合で守られているという事実だった。問題は、この67%や50%という数字をどう手取りベースに読み替えるか、そしてお金がいつ入ってくるかという現実的な部分にある。次の見出しで、ここをもっと具体的に掘り下げる。

「額面」で見るか「手取り」で見るかで不安の大きさが変わる

育休前、私の額面月収は30万円、そこから社会保険料と税金が引かれて手取りは22万円だった。育休に入ると、給付金は休業開始時賃金日額の67%、つまり額面30万円の67%でおよそ20万1000円になる。ここだけ見ると「30万円から20万円に減った、3割減か」と青ざめる。でも実際に比較すべきは手取り同士の数字だ。

育休中の給付金には所得税がかからず、社会保険料も免除されている。つまり20万1000円という給付額は、そのまま丸ごと手元に残る金額になる。一方で働いていたときの手取り22万円は、そこから引かれる税金や保険料を差し引いた後の金額だった。この二つを並べてみると、額面ベースでは3割減に見えた収入が、手取りベースで比べると実際には1割弱の減少に収まっているケースが多い。私の場合も、手取り22万円だったのが給付金の実質手取り20万1000円になり、差額はおよそ1万9000円。思っていたより小さな減少幅だった。

この違いを知らないまま「額面が3割減る」という情報だけを見てしまうと、実態以上に不安が膨らんでしまう。育休中にお金のことで眠れなくなる人の多くは、この額面と手取りの違いを整理できていないまま、最悪の数字を自分に当てはめてしまっている。私自身がそうだった。だからこそ、まず自分の今の手取り額と、育休開始時賃金日額の67%相当額を並べて、実際の差を数字で出してみることをすすめたい。

計算の仕方は難しくない。給与明細を見て、ここ半年ほどの月額賃金(残業代なども含む)の平均を出し、それを30日で割ったものが賃金日額の目安になる。そこに67%、180日を超えたら50%をかければ、だいたいの給付額が見えてくる。会社の総務や社会保険労務士を通す場合も、この概算を自分で先に出しておくと、話を聞いたときの理解度がまったく違ってくる。

7ヶ月目以降、支給率が50%に下がる時期は、さすがに手取りベースでも減少を感じる局面になる。私の場合、賃金日額の50%でおよそ15万円、社会保険料免除分を加味しても手取りは15万円前後に落ち着いた。これは育休前の手取り22万円と比べると3割強の減少になる。ここが本当の意味で家計を縮める工夫が必要になるタイミングだ。半年を過ぎたあたりから支給率が下がることをあらかじめ知っておくだけで、心の準備も家計の準備も変わってくる。

お金が振り込まれるタイミングのズレが、不安の正体

育休中の不安の多くは、実は「いくら減るか」よりも「いつ入ってくるか分からない」ことから来ている。育児休業給付金は、育休開始後すぐに振り込まれるわけではない。多くの場合、育休開始から最初の支給までに2ヶ月以上かかり、その後も原則として2ヶ月に1回のペースでまとめて振り込まれる仕組みになっている。つまり育休初日から給料日のような感覚でお金が入ってくるわけではなく、最初の1〜2ヶ月は収入がまったくない状態が続く。

私はこれを知らずに育休に入ってしまい、育休開始から1ヶ月半が過ぎた頃、口座残高がどんどん減っていく感覚に本気で焦った。会社からも「申請中です」としか言われず、いつ入るのか分からないまま過ごす時間が、金額の減少そのものよりもずっと精神的につらかった。後から分かったのは、これは手続き上どうしても発生するタイムラグで、申請書類が整えばきちんと支給されるという、ごく普通の流れだったということだ。

この「振込の空白期間」を乗り切るために絶対に必要なのが、育休に入る前に生活防衛資金を用意しておくことだ。目安としては、育休開始から最初の給付金が振り込まれるまでの2〜3ヶ月分の生活費を、普段の貯金とは別枠で確保しておく。私の場合、月の生活費がおよそ18万円だったので、3ヶ月分の54万円を育休前に専用口座に移しておいた。これがあったおかげで、最初の空白期間を「お金がない」という恐怖ではなく「予定通り」という落ち着いた気持ちで過ごすことができた。

さらに、育休中は2ヶ月に1回まとめて振り込まれるという特性上、毎月決まった額が入ってくる生活に慣れていた人ほど、お金の管理方法を変える必要がある。私がやったのは、2ヶ月分の給付金が入った時点で、それを2分割して月ごとの生活費口座に振り分ける作業だった。まとめて入ったお金をそのまま使ってしまうと、次の振込までの間に使いすぎてしまう危険がある。入金は2ヶ月に1回でも、自分の中では毎月分割して使う意識を持つこと、これが振込タイミングのズレに振り回されないための一番シンプルで効果のある工夫だった。

この空白期間への備えは、貯金がまったくない状態から育休に入る人ほど重要になる。もし今、貯金がほとんどない状態で育休を控えているなら、40代貯金ゼロからの立て直しで書いたような、短期間で生活防衛資金を作る考え方がそのまま役に立つ。育休前の数ヶ月は、貯金を増やす最後のチャンスでもある。

ボーナス月に穴が開く、という現実への備え方

育休中に見落とされがちなのが、ボーナスの扱いだ。育児休業給付金はあくまで月々の賃金を基準にした給付であって、賞与、いわゆるボーナスはこの計算に含まれない。つまり育休中にボーナス支給月を迎えても、会社から賞与が支払われないケースがほとんどで、その分の収入はまるごと消えることになる。

私の会社では夏と冬にそれぞれ40万円前後、年間80万円のボーナスが出ていた。育休中にこの夏のボーナス月を迎えたとき、給与明細ではなく口座の入金履歴そのものに「何も入っていない」のを見て、改めて現実を突きつけられた気持ちになった。月々の給付金の減少は事前に計算して覚悟していたのに、ボーナスが消えるという事実は、なぜか心の準備が追いついていなかった。

この「ボーナス月の穴」は、育休前に必ずカレンダーに書き込んでおくべき出来事だ。自分の会社のボーナス支給月を確認し、その月が育休期間と重なるかどうかをチェックする。重なるなら、その月にいつもボーナスで賄っていた支出、たとえば固定資産税や車検費用、家電の買い替えなどを、別の月に前倒しで準備しておく必要がある。私は夏のボーナスで払うはずだった自動車保険料の一括払いを、育休に入る前の年度内に前倒しで支払っておいた。これだけでボーナス消失月の支出が大きく減り、心理的な負担も軽くなった。

ボーナスが年間支出のどこに充てられていたかを棚卸しすることも大切だ。私の場合、夏のボーナスは固定資産税と家族旅行、冬のボーナスは年末年始の帰省費用と翌年の保険料の一部に充てていた。育休中はこの旅行と帰省のどちらかを控えめにする、あるいは時期をずらすといった調整をした。ボーナスがなくなることを「我慢」ではなく「今年だけの組み替え」と捉えると、気持ちの負担がずいぶん軽くなる。

もし育休期間にボーナス月が2回、つまり夏と冬の両方重なるなら、その年の特別支出は年間でかなり抑え込む設計にしておいたほうがいい。私の場合は夏だけ重なるパターンだったので、冬のボーナスは通常通り入り、そこで年末年始の支出と、育休中に我慢していた細かい買い物を少しだけ取り戻すことができた。こうした年間の収支の波を先に見える化しておくことが、ボーナス消失による不安を具体的な対策に変える一番の近道だ。

固定費を削る順番、私が最初に見直した3つの契約

育休で収入が減ることが分かった時点で、私がまず手をつけたのは固定費の見直しだった。節約というと食費や日用品費を削る話になりがちだけれど、効果が大きくて続けやすいのは、毎月自動的に引き落とされている固定費のほうだ。一度見直せば、努力し続けなくても効果が続くのが固定費の良いところだ。

最初に見直したのはスマホの料金プランだった。夫婦それぞれ大手キャリアの契約で、月々合わせて1万4000円ほど払っていたのを、格安プランに乗り換えて合計5000円まで下げた。手続きには半日かかったけれど、月々9000円、年間で10万8000円の差が出る。これは育休中の収入減少分の一部を、確実に埋め合わせる金額だった。

次に見直したのは保険だ。妊娠をきっかけに加入していた医療保険と生命保険の内容を改めて確認したところ、独身時代に入ったままの保障が重複している部分が見つかった。ファイナンシャルプランナーに相談するまでもなく、保険会社のサイトで保障内容を比較するだけでも、月々3000円ほど下げられる契約があった。育休中は家族が増えるタイミングでもあるので、保険の見直しは「減らす」だけでなく「必要な保障に組み替える」という視点で見るとやりやすい。

三つ目は、サブスクリプションサービスの棚卸しだった。動画配信サービス、音楽配信、フィットネスアプリ、使っていないのに惰性で続けていたものが、調べてみると月に合計6000円分もあった。育休中は自宅で過ごす時間が増えるので「全部解約」ではなく、本当に使うもの1つか2つだけ残して、残りを解約した。これだけで月5000円弱が浮いた。

スマホ代、保険料、サブスクの三つを見直しただけで、我が家は月に合計1万7000円ほど固定費を下げることができた。年間にすると20万円を超える。これは育休後半、支給率が50%に下がった時期の収入減をかなりの部分でカバーしてくれる数字だった。固定費の見直しは、一度やれば効果がずっと続くという点で、育休という期間限定の収入減に対して非常に相性のいい対策だ。節約の順番に迷っているなら、節約でやってはいけない金運の崩し方でも触れているように、我慢を重ねる節約より、契約そのものを見直す節約のほうが長続きする。

復帰後の時短勤務、育休明けにもう一段減る収入への備え

育休中の収入減だけを見て安心してしまうと、実は見落としがちな落とし穴がある。それが、育休から復帰したあとの時短勤務による収入減だ。多くの会社では、子どもが小学校に入学するまで、あるいは一定の年齢まで時短勤務制度を利用できる。1日6時間勤務にすると、給与はフルタイム時の8割程度に減ることが一般的だ。

私自身、育休が明けて復帰したときにこの二段目の収入減に改めて驚いた。育休中は給付金の仕組みがあり、社会保険料も免除されていたので、思ったより手取りが守られていた。ところが復帰して時短勤務になると、社会保険料は通常通り発生する上に、基本給自体が勤務時間に応じて削られる。額面30万円だった月給が、時短勤務で24万円前後になり、そこから通常通り税金と社会保険料が引かれるので、手取りは18万円程度まで下がった。これは育休中の給付金額とほとんど変わらない、むしろそれより少ないという現実だった。

このタイミングで多くの家庭が「保育料」という新しい固定費にも直面する。認可保育園の保育料は世帯収入によって決まるので、復帰後の収入がそのまま保育料の計算に使われるわけではないけれど、復帰前年の所得を基準に金額が決まるため、育休で収入が減っていた年の保育料は比較的抑えられる一方、翌年度以降はフルタイム復帰を見込んだ金額に上がっていく可能性がある。この保育料の支払いと、時短勤務による収入減が重なる時期は、育休中よりもむしろ家計が厳しくなると感じる家庭が多い。

この二段目の収入減に備えるために私がやったのは、育休中に時短勤務での手取り見込み額をあらかじめ計算しておくことだった。会社の給与規定で時短勤務時の給与計算方法を確認し、保育料の目安も自治体のサイトでシミュレーションしておく。育休が終わって復帰した瞬間に家計が苦しくなるという事態を避けるには、育休中の後半、つまり支給率が50%に下がったあたりのタイミングで、復帰後の家計を一度設計し直しておくことが効果的だ。

子どもの教育費についても、この時期に少しずつ考え始めておくといい。保育料や時短勤務による収入減の調整で手一杯になりがちだけれど、教育費を自分の老後資金より後回しにしない考え方にあるように、目先の家計のやりくりと、将来に向けた積み立てを同時に設計しておくことが、長い目で見た安心につながる。復帰後の家計は、育休中の延長ではなく、新しいフェーズとして組み直す必要がある。

減った分をただ我慢で埋めない、戻すための仕組みづくり

ここまで、育休中にお金が減る仕組みと、その対策を書いてきた。ただ、私が本当に伝えたいのはここからだ。育休中の収入減は、我慢して耐え忍ぶものではなく、期間限定の調整期間として「戻す」前提で設計するべきものだと思っている。

まず大事なのは、育休中に貯金を使い切らないという発想だ。生活防衛資金として用意した数ヶ月分のお金を使い果たしてしまうと、復帰後にゼロからまた貯金を作り直すことになり、精神的な負担が大きい。私は育休中、生活費が足りないときは専用に用意した口座から補填しつつも、月の終わりに残った分は翌月に繰り越すというルールを作っていた。給付金が入る月は少し余裕ができるので、その余った分を使い切らずに残しておくと、次に支給が空く月の安心材料になる。

次に、育休中にできる「増やす」工夫についても触れておきたい。フルタイムで働けない期間だからこそ、家にいる時間を使って家計簿アプリを見直したり、ポイント還元率の高い支払い方法に切り替えたり、固定費の契約内容を比較検討する時間が取れる。これは収入を直接増やすわけではないけれど、支出を最適化することで実質的な可処分所得を増やす行為だ。私はこの時間を使って、クレジットカードを見直し、ポイント還元率が0.5%から1.5%のカードに切り替えた。月の支出が15万円だとすると、年間で2万7000円相当のポイントが増えた計算になる。

復帰後の「戻す」計画も、育休中のうちに立てておくといい。復帰してフルタイムに戻るのか、時短勤務を続けるのか、何年くらい時短を続けるのかによって、世帯の年間収入は大きく変わってくる。私は復帰1年目は時短勤務、子どもが2歳になるタイミングでフルタイムに戻すという計画を育休中に夫と話し合って決めた。この計画があることで、育休中の収入減を「ずっと続くもの」ではなく「2年間限定の調整期間」として捉えることができ、気持ちがかなり楽になった。

パート勤務や時短勤務で家計をやりくりする期間が長くなりそうな場合は、パート主婦が自分の自由なお金を持つ考え方で書いたような、限られた収入の中でも自分の裁量で使えるお金を少しでも確保する工夫が、精神的な余裕につながる。育休から復帰後の数年は、収入が一時的に落ち着かない時期だからこそ、家計全体を「我慢の期間」ではなく「調整して戻していく期間」と位置づけることが、長く続けられるコツだと感じている。

2026年、家計ノートを開くのに向いているタイミング

ここまで数字の話を中心に書いてきたけれど、最後に少しだけ、気持ちの整え方についても触れておきたい。育休中、毎日のように通帳の残高を確認しては不安になる、という状態が続くと、本来向き合うべき育児にまで集中できなくなってしまう。私自身、そうなりかけた時期があった。

そこで私が決めたのは、お金の見直しをする日を月に一度だけに決めるということだった。満月の夜、あるいは新しい月が始まる月初めのタイミングを、家計ノートを開く日に決めておく。毎日チェックするのではなく「この日にまとめて見る」と決めることで、日々の不安に振り回されずに済むようになった。満月の夜は一ヶ月の締めくくりとして家計を振り返るのに向いていて、満月の夜にやっておきたいことのような区切りの日を目印にすると、お金のチェックを生活のリズムに組み込みやすい。

2026年という年は、育休を取る人にとっても、復帰を控えた人にとっても、生活の仕組みそのものを作り直すタイミングになる。給付金の支給率が変わる6ヶ月の節目、ボーナス月の穴、復帰後の時短勤務、それぞれの局面で家計を見直すタイミングをあらかじめカレンダーに書き込んでおくと、その都度慌てずに対応できる。私は育休開始月、支給率が切り替わる7ヶ月目、復帰予定月の3つを家計の見直し月としてスマホのカレンダーに登録しておいた。

もし自分がどういうお金の使い方や貯め方に向いているタイプなのか、育休という生活の変化のタイミングで一度整理してみたいなら、金運タイプの無料診断で自分の傾向を確認してみるのもいい。育休中は生活リズムも価値観も変わる時期だからこそ、お金との付き合い方を見直す良い機会でもある。不安だった夜に検索していた私も、こうして数字を一つずつ整理していくうちに、育休という期間を「収入が減って耐える時期」ではなく「家計を一度棚卸しして、より自分たちに合った形に組み直す時期」として捉えられるようになった。

育休中の収入減は、制度を正しく理解し、空白期間に備え、固定費を見直し、復帰後の計画まで立てておけば、必要以上に恐れるものではない。今、同じ不安を抱えているなら、まずは自分の賃金日額と給付率を計算するところから始めてみてほしい。数字が見えると、不安の輪郭もはっきりして、やるべきことが自然と見えてくる。

※本記事は占い・縁起・言い伝えをもとにした娯楽の読みものであり、金運や金銭の結果を保証・約束するものではありません。

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